会議室の音響性能
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会議室・社長室の場合は室内で出す音が隣接する部屋で、騒音にならないようにすること、盗聴されないこと、また、外部からの騒音対策や貸会議室のように、複数の会議室が隣接する場合、各会議室同士での防音工事が、必要不可欠となります。また、室内での会話が、違和感が無いような室内音響設計、及び拡声装置を使用する場合は特に響き過ぎて、明瞭度が悪くなったり、ハウリングの原因にならないよう注意が必要です。
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| 会議に集中でき、話しやすい音空間を........ |
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■防音設計の目標値
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| 会議室・社長室の防音性能は、Ｄ値という遮音性能の等級で評価されます。Ｄ値と人の聞こえ方(感じ方)の対応はおおよそ下記表のような関係になっています。これより、隣室の使用条件によって必要な防音性能は変わりますが、Dr-50〜Dr-60程度が目標値となります。また、ＴＶ会議室や音楽など多目的に使用される会議室の場合は、Dr-60〜Dr-70程度となります。 |
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会議室・社長室だけでなく、オフィスの防音工事・リフォーム工事も....
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| 仕事に集中でき、快適なオフィス空間を........ |
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■Dr値とは、
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Dｒ値とは、JISで決められた遮音性能（防音性能）の評価方法です。下記のグラフに示すように、500Hｚの遮音量を基準としたものです。JIS A
1419-1(2000)「建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法ー第一部：遮断性能」に示される空気遮断性能を評価するための基準曲線の周波数特性と等級を用いて評価します。各周波数における測定値をプロットし、結んだ曲線に対して、等級曲線を全て上回る一番高い等級曲線をその等級と読みます。（各周波数最大2ｄB許容）図-1で示した例では、Dｒ-40となります。また、ここで読んだ遮音性能Dｒ値を表-1、2のような評価表（日本建築学会推奨基準）を用いて評価しています。
一般の建物を設計する場合、遮音性能は、表-1の値を目標におこなわれています。拡声器を使用したり、機密性のある会議室の場合は、防音工事が必要となるわけです。 |
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表-1一般建物の設計遮音量
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■高度な防音性能が必要な会議室の防音・防振構造 |
単一部材の遮音性能は、入射音の周波数と材料の面密度の対数に比例します。（質量則）つまり、材料の重量が増えると遮音性能があがります。しかし、質量則では、重量を2倍（同一材なら厚みを2倍）にしても6ｄＢしか遮音量は増加しません。
この質量則以上の遮音量を得るには、部材間に空気層をとった二重壁を構成することにより可能となります。また、この部材間の振動伝達を抑えることによりさらに防音性能が向上します。したがって、高度な防音性能が必要な場合は、防振設計が必要不可欠となります。また、音は空気を伝播してくるもの（空気伝播音）と壁・床・天井などの物体内を伝播するもの（固体伝播音）があります。固体伝播音は、その物体が振動することで音が伝播するので壁などを厚くするだけでなく防振構造（浮遮音層）が必要となります。特に機密性のある会議を行う会議室では、浮構造をとっていないと、固体伝搬音を、壁に盗聴器のピックアップをセットし盗聴される可能性もあります。 |
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| 高度な防音性能が必要な会議室の防音構造 概念図 |
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■会議室、役員室など諸事情により防音工事が出来ないとお困りの方へ |
会議室・役員室・社長室などの使用頻度が多く防音工事期間の問題で工事が出来ない、貸しビルのため防音工事が出来ないなど、建築で防音工事が出来ない場合で、少しでも低減したいと考えている方へ、ATSのサウンドマスキングシステムをお勧めいたします。
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